現代社会では、YouTubeやInstagram、TikTokなどといった様々なSNSが活用されています。SNSの影響力はとても大きく、SNS上で「バズる」ことによる「SNS売れ」が起きるなど私たちの生活に大きな影響力をもたらしています。このようなことから、自社のSNSに力を入れている企業も多いのではないでしょうか。
以前は「フォロワー数」が重要視されていたSNSですが、最近は「いいね」や「シェア」などフォロワーの興味関心を惹くことで反応をどれだけ得られるかがポイントとなっています。
そのため、従来のマーケティング手法でアカウント運用を始めても、ターゲットに届けることが難しく、現代社会の消費者に合わせた戦略が重要です。
今回は最新の各SNSの特徴や、各SNSの拡散力を活用したマーケティングの始め方について紹介します。ぜひ最後までお読みください！
SNSマーケティングが注目される理由
SNSとは「ソーシャル・ネットワーキング・サービス」の略称です。現代社会では、スマートフォンやタブレット端末などの普及に伴い、SNSで様々なコンテンツを楽しんだり、手軽に情報発信ができたりするようになりました。
このような背景から、従来のSNSは身近な知人との「コミュニケーションツール」としてよく使われていましたが、現代社会の傾向としてYouTubeやTikTokなど「コンテンツツール」として使われるようになりました。
現在、SNSマーケティングが注目される理由は、その拡散力やコンテンツの特性だけでなく、以下の3つの要因に起因しています。
潜在的なターゲット層へのアプローチができる
SNSはユーザーが趣味や嗜好を情報発信し、共有するプラットフォームです。SNSの特性として、ユーザーが興味関心を示すものをAIがキャッチし、各アカウントのホーム画面や検索画面に関連したコンテンツが表示される仕組みになっています。
そのため企業はSNSを通じて、まだ自社の商品やサービスを認知していないターゲット層にリーチ(※1)することができます。一方、広告運用は既に商品やサービスを認知している層をターゲットとすることが多く、SNSとは異なる特性があります。
理由は、多額の資金がかかることも多いため、SNSよりもCPA※2を重視したKPI（Key Performance Indicator）※3を立案するためです。そのため、SNSはサービスや商品を全く知らない層に認知拡大ができる点に強みがあります。
また、リーチ数が多くユーザーの「いいね」やフォロワー数を獲得できれば、ファンの育成を期待できますし、フォローしてもらうことで定期的にユーザーへ商品やサービスの紹介や、キャンペーンの告知にも活用できます。
※1 投稿を閲覧すること
※2 顧客獲得単価。顧客や成果を獲得する為にかかった、1人あたりの費用のこと。
※3 重要経営指標または重要業績指標。目標に対する具体的な値の指標。
関連記事：CPAという指標
ユーザーからいいねや口コミなどの反応をしてもらえる
SNSはユーザーとの双方向のコミュニケーションが取れるため、ユーザーエンゲージメント※1が非常に高いです。ユーザーはコンテンツに対してコメントやいいね！などのフィードバックを迅速に提供し、ブランドや企業はこれに対応することでフォロワーとの継続的な対話を築くことができます。
このように、企業とユーザーがコミュニケーションを取ることで、根強い顧客を獲得することが期待でき、売上や業績にプラスの影響を与えます。
また、SNS上での口コミやレビューは、他のユーザーにとって非常に信頼性が高い情報源となっています。実際、従来はGoogleやYahoo！などといった検索エンジンを利用して調べものをすることが多かったのですが、現代社会のZ世代と呼ばれる若い人たちはSNS検索を利用することが多いようです。
NTTドコモ モバイル社会研究所が2022年に全国の男女7,050名に行った調査によると、10～20代ではSNSでの情報収集は半数以上を締めており、Web検索を利用している10～20代は約3割という結果となりました。
参考サイト：10代の約6割が「SNS」で情報収集？ 50～70代は「テレビ」がトップ【モバ研調べ】
この結果から現代社会の消費者は、友達やフォロワーの意見に耳を傾け、それをもとに購買行動に移すことが多いといえるでしょう。
※1 「いいね」「リツイート」「コメント」などユーザーからのリアクションのこと
インフルエンサーマーケティングで興味を惹くことができる
インフルエンサーマーケティングは、特に現代社会の若い世代に対する効果的なアプローチです。
インフルエンサーとは影響、効果のような意味を持つ（influence）が名前の由来です。インフルエンサーは、それぞれ異なる特性を生かしてファンを持ち、製品やサービスをPRすると消費者に大きな影響力があります。
その理由として、SNSでの購買行動のプロセスにおける影響要因を位置づけた「インフルエンスファクター」という分類があります。
インフルエンスファクターから見るSNSマーケティング
現代社会では、優れた商品や似たようなサービスが多いことに比例して、インフルエンサーマーケティングが大きく影響するTrust（トラスト）に起因した購買行動が増えています。
そのため、これからSNSマーケティングを始めるのであればインフルエンサーマーケティングを活用することもおすすめです。商品やサービスをPRしてもフォロワーは嫌悪感なく、自然に興味関心をもってくれるでしょう。
購買行動の分類をしたインフルエンスファクターは以下の4つです。
Audience（オーディエンス）：いろいろな人が良いと言っている
SNSの投稿や口コミなどのユーザーの評価により、多くの人に支持されていると捉えることによる購買意欲の影響要素。
Trust（トラスト）：好きな人が良いと言っている
インフルエンサーや芸能人など、ユーザーが憧れや共感を抱いている人におすすめされることによる購買意欲の影響要素。
Knowledge（ナレッジ）：他と比べて良いものだとわかる
ヒトへの信頼度が関係する上記2つの要素とは異なり、自分自身で商品やサービスを知ることに起因する要素。SNS検索等で実際に商品やサービスを提供している企業を比較することによる購買意欲の影響要素。
Discovery（ディスカバリー）：好きなものに出会えた
SNS上での他者の投稿やSNS広告などにより、情報を目にした瞬間に「欲しい」「使いたい」「好き」とユーザーが思ったことによる購買意欲の影響要素。いわゆる衝動買い。
代表するSNSプラットフォーム
SNSマーケティングで実用的なプラットフォームは、以下の6つがあります。
- YouTube
- X（旧Twitter）
- TikTok
- LINE
現代社会では様々なSNSが存在しますが、特に紹介した6つはユーザー数が多く、商品やサービスの情報発信をすることで高い効果が期待できます。
各SNSは得意とした分野があるため、SNSマーケティングで期待する結果を得るためには媒体の選択も重要です。
それでは、各SNSの特徴を解説していきます。
YouTube
YouTube（ユーチューブ）は、2005年に設立されたGoogleによる動画共有プラットフォームです。世界で最も人気な動画共有のSNSで、ユーザーは無料で動画を視聴することができます。ショート動画から長時間の動画、ライブ配信動画など動画配信の方法も豊富です。
YouTubeの特徴
- いつでも好きな時に動画を視聴できる
- 動画への反応やコメントをもらうことができる
- 課金しないと広告が流れる
- 拡散力が低いため他者に見てもらいにくい
YouTubeのユーザー
利用者層としては、他のSNSと比較すると幅広く、10〜20代の若者や50代以上の利用率が高く、2023年現在の国内ユーザー数は、7,000万人程度です。
X
X（エックス）は、2006年に設立されたアメリカのソーシャルメディアプラットフォームです。日本では2023年7月24日に、Twitter（ツイッター）からX（エックス）へ名称が変更され話題になりました。テキストをリアルタイムで全世界に発信することに特化しています。
Xの特徴
- 情報の速報性が早い
- リツイート機能により拡散力が高い
- 実名制ではないため気軽に登録可能
- 140文字までテキスト入力ができる（無料版）
- 間違った情報も拡散されやすい
- 他のSNSと比較すると炎上しやすい
Xのユーザー
2023年現在の国内ユーザー数は、4,500万人程度です。利用者層としては10代、20代のユーザーが多い結果になっています。
Instagram（インスタグラム）写真や動画を共有するためのソーシャルメディアプラットフォームで、2010年に設立されました。写真や動画を撮影したり、フィルターや編集したりするツールもアプリ内に搭載しています。
Instagramの特徴
- 写真や動画などビジュアル要素が強いため、情報収集や発信が簡単
- ＃ハッシュタグを利用した情報収集や発信ができる
- ストーリーズ機能でリアル体験を手軽に投稿できる
- テキストの発信には不向き
- XやTikTokと比較すると拡散性は低め
Instagramのユーザー
2023年現在の国内ユーザー数は、3,300万人程度です。利用者層としては10代や20代のユーザーが多く、女性の比率が若干多い結果になっています。
TikTok
TikTok（ティックトック）は、2016年に中国の技術企業であるByteDance（バイトダンス）によって開発された、短い動画を共有するソーシャルメディアプラットフォームです。TikTokは、特に若い世代を中心に急速に人気を博し、クリエイティブなコンテンツを簡単に作成・共有できることから注目を集めました。
TikTokの特徴
- 短い動画の制作や発信が簡単
- アプリ内で音楽やエフェクトを付けられる
- トレンドが素早く拡散しやすい
- 音楽やダンス、コメディなどが楽しみやすい
- コンテンツの質が低いものも混在する
- テキストの情報発信には不向き
TikTokのユーザー
2023年現在の国内ユーザー数は、1,700万人程度です。利用者層としては若年層が多く、Z世代と呼ばれるティーンエイジャーから20代が中心になっています。
LINE
LINE（ライン）は、日本のNHN Japan株式会社が始めたモバイルメッセージングアプリケーションです。LINEは2011年にサービスを開始し、その後急速に普及しました。現代社会ではアジアを中心に世界中で利用されています。2023年10月1日にヤフー株式会社とLINE株式会社が会社を統合し、「LINEヤフー株式会社」としてLINEのサービスを提供しています。
LINEの特徴
- メールや電話はお金が発生するのに対し、無料でトークや通話が行える
- 1対1のみではなくグループを作って多人数でのチャットも可能。
- メッセージを確認したかどうかが既読機能によって分かる
- 自動翻訳機能が付いている
- TwitterやFacebookと違って拡散力があまりない
LINEのユーザー
LINEを利用しているユーザー数は、2023年時点で9,500万人程度いて、ソーシャルメディアの中では最も多い人数となっています。このLINEというアプリは、世代別に見てもほとんど差がないくらいに浸透しており、10代から30代は90％超え、40代から50代についても80％後半といった結果です。
Facebook（フェイスブック）は、2004年にMark Zuckerberg（マーク・ザッカーバーグ）らによって創設された、世界最大級のソーシャルメディアプラットフォームです。Facebookは、ユーザー同士がつながり、友達や家族とコミュニケーションを取ることを主な目的としています。現代社会では、個人や企業が情報を共有し、広告を行うプラットフォームとしても知られています。
Facebookの特徴
- 投稿の文字数制限は約60,000文字
- 実名性なので知人を見つけやすい
- X程開放的ではなく、LINE程閉塞的でもない
- セキュリティの設定は充実している
- 広告出稿が少額から可能
- 悪質なスパムも存在する
Facebookのユーザー
Facebookの国内ユーザー数は2,600万人程度です。（2019年3月以降発表なし）年齢層は他のSNSと比較すると10代は少なく、30代〜60代の利用率が高いことが他のSNSとは異なります。実名登録制なことが最大の特徴です。Facebookの運営はInstagramと同じMeta社（旧フェイスブック社）が担っています。
SNSマーケティングの手法はなにがある？
SNSマーケティングの手法は1種類ではなく、多岐に渡ります。自社が提供したい情報やサービスにより、選択をしましょう。代表する手法を3つご紹介します。
- SNSアカウント運用
- SNS広告配信
- インフルエンサーマーケティング
SNSアカウント運用
SNSアカウントの運用によるマーケティングは、企業やブランドが商品やキャンペーンなどの情報発信によく利用されます。SNSアカウントを運用することは、認知を促進することだけではなく企業やブランドの世界観やイメージを表現することができます。
このように、世界観やイメージを表現することを「ブランディング」と呼びます。ブランディングを行うことで、企業やブランドのファンになってもらい、継続して商品やサービスを利用する根強い顧客が見込めるでしょう。
SNSアカウント運用で、ブランディングを行うためには投稿内容やジャンルの一貫性が鍵となります。運用前にアカウント設計を行いましょう。
また、ハッシュタグを使うことも効果的です。特定のキーワードがトレンドトピックスに表示され、企業の商品やキャンペーンが注目を集めることができたり、ハッシュタグによる検索機能で投稿を表示することができたりします。
SNSアカウント運用の成功事例
SNSアカウント運用を行うことで、従来企業⇒ユーザーの一方通行だった発信が企業⇔ユーザーの双方向で発信し、コミュニケーションをとることができるようになりました。この特性を活用することで、ユーザーは企業やブランドに親しみを感じ、関係値を深めることができます。
X
成功事例として、シャープ株式会社（SHARP）のXアカウントが挙げられます。
引用：X
シャープ株式会社のXは、面白く親しみのある投稿を日々発信しています。企業アカウントの中には、PRやコメントには返信しないなどの一定の規制をかけていることも多いですが、シャープ株式会社はユーザーを巻き込んだSNSが特徴です。
こうした特徴からユーザーエンゲージメント※1が高く、アカウントの露出を拡大することで、2023年11月時点でフォロワー数は83.2万人を誇ります。エンゲージメントを向上させるためには、ユーザーに寄り添ったユーザー目線での発信が重要です。Xにはアンケート機能もあるため、アンケート機能を活用してユーザーの悩みや疑問を募集して戦略を練ることもよいでしょう。
※1 「いいね」や「リポスト」「ブックマーク」などユーザーの反応のこと
発信した画像や動画がトップ画面に表示されるため、視覚的な情報発信に特化しています。そのため、自社のブランドや世界観をトップ画面で表現できることが強みです。人の受け取る情報の8割が視覚であることから、Instagramのこの特性はユーザーの関心を一瞬で惹きつけることができます。
成功事例として、KENZOのInstagramアカウントを見てみましょう。
引用：Instagram
Instagramはファッションブランドの認知拡大に、効果的なSNSです。KENZOのInstagramアカウントも、独自の世界観を表現しながら情報を発信しています。
また、Instagramショッピング機能を活用することで、ユーザーはInstagramから直接商品を購入できます。このような動線は購買意欲を引き上げ、ユーザーが迅速かつ簡単に商品にアクセスできるメリットがあります。
SNS広告配信
SNS広告の配信は、従来の紙媒体や街頭などの広告よりも、コンバージョン※1を促進することが期待できます。
現代社会では、スマートフォンやタブレット端末などの普及に伴い、特に10〜30代の消費者はSNS広告やWeb広告を数多く見かけ、影響される傾向があります。そのため、自社のターゲット層が若い世代であれば、SNS広告配信のメリットはより大きいでしょう。
また、潜在的なターゲット層へのアプローチができるで記載したように、従来の集客方法では反応を得られなかったユーザーの反応も期待できます。
※1変換・転換・交換。マーケティングでは、「見込み客」が「顧客」に変換されることを意味する。
関連記事：コンバージョンの種類とは？成果アップのために正しく理解しよう
SNS広告配信の成功事例
SNSを活用した広告配信の成功事例を2つご紹介します。
LINE
SNS利用者中86%という高い利用率を誇る、LINEユーザー9,600万人へのリーチが期待できることがLINEを活用する最大のメリットです。
成功事例として、株式会社バンダイ（BANDAI）の公式LINEが挙げられます。
引用：LINE
株式会社バンダイは、友達追加にあわせてアンケートを実施したり、アンケートを基にしたコンテンツ配信を行ったりすることでエンゲージメントの向上を目指しました。
その結果、LINE友だち数は約10万人増加し友だち追加単価も下がり、効率的にLINE友だちを増やすことに成功しました。
LINEでのSNS広告は、幅広い年齢層に配信できることはもちろんのこと、毎日LINEを使うユーザーが多いため、他媒体では届けることができなかったターゲット層へのリーチも期待できます。
また、LINEトーク画面でのキャンペーンやクーポンの提供は、ユーザーの購買意欲を高める手法の一つです。定期的に活用することで、自社の発信に興味を持ってくれるでしょう。
YouTube
世界最大の動画配信サービスとして人気のYouTubeですが、現代社会ではYouTube広告の費用対効果が高いとして、幅広い企業のSNSマーケティングに取り入れられています。
YouTubeはGoogle社が現在運用しており、Googleのプラットフォームと連動しています。そのため、興味、行動、年齢、場所などの要因に基づいて、特定の視聴者に向けて効果的に配信できます。
このことから、テレビ広告などと比べても費用が低く、なおかつターゲティングの精度が高いことが人気の理由のひとつといえるでしょう。
お菓子の定期便事業スナックミー（snaq.me）は、YouTube広告を活用した成功企業のひとつです。
引用：YouTube
YouTube広告の特長の一つは、強い視覚的要素が求められる点です。魅力的で興味を引くコンテンツやクリエイティブな動画を制作することが不可欠であり、これによって視聴者に対して印象的なメッセージを伝えることが可能です。
スナックミーは、社内でYouTubeに合う動画構成やアニメーションを作成したところ、広告経由による申込数が3倍増加を達成しました。今までGoogle検索広告なども活用していたようですが、YouTube広告を開始したことで指名検索の増加やソーシャルからの獲得といったYouTube外での効果も得られ、認知獲得に大きな影響力があったといえるでしょう。
スナックミーも活用したYouTube広告は「TrueView」と呼ばれます。TrueViewでよく思い浮かぶのは、ユーザーが動画を再生する前後や途中に流れる5秒ほどの動画広告です。TrueViewにはいくつか種類があるため、自社の期待する効果に合わせて選択するとよいでしょう。
インフルエンサーマーケティング
インフルエンサーマーケティングは、影響力のある人物やインフルエンサーを通じて、商品やサービスをPRする戦略です。YouTuber（ユーチューバー）やインスタグラマー、TikToker（ティックトッカ―）といったコンテンツによって名称が異なります。
インフルエンサーマーケティングをする際は、インフルエンサーの選定がポイントです。選定を誤ってしまうとPRが伸びず、費用を無駄にしてしまいます。自社の商品やサービスとの親和性や、フォロワー層が一致しているかどうかを必ず確認しましょう。
また、近年の傾向として、インフルエンサーの中でも「マイクロインフルエンサー」がインフルエンサーマーケティングで注目されています。マイクロインフルエンサーとは、数千～10万人程のフォロワーに支持されているインフルエンサーのことです。
この現象は、現代社会の傾向としてフォロワー数＝影響力ではなくなっていることが関係しています。確かに、フォロワー数が少ないとリーチ数は劣りますが、ユーザーはマイクロインフルエンサーを自身に近しい憧れの人として捉えることで、商品やサービスを真似したくなり、結果として影響力が高くなる可能性があります。
インフルエンサーマーケティングは、注目されている最新のマーケティング手法のひとつです。Z世代などの若い層を中心に特に影響力があるため、目的に応じて活用しましょう。
インフルエンサーマーケティングの成功事例
SNSを活用したインフルエンサーマーケティングの成功事例を2つご紹介します。
Instagramはそのビジュアル重視の特性とフォロワーとの密接な関係から、インフルエンサーマーケティングに特化しています。これを活用することで、ブランドの魅力を効果的に伝え、ターゲット層に訴求することが可能です。
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ファッションブランドユニクロ（UNIQLO）も、インフルエンサーマーケティングを起用している企業の1つです。ファッションはインフルエンサーマーケティングに効果的なジャンルの1つであり、実際のコーディネートをユーザーが見ることで「着たい」「使えそう」といった購買意欲を促進します。
さらに、インフルエンサーマーケティングの最大のメリットは、フォロワーがインフルエンサーに寄せる信頼感です。その信頼感が製品やブランドにも伝播し、実際の購買行動へ移しやすくなります。
TikTok
TikTokは多くのクリエイターが活躍するプラットフォームであり、インフルエンサーマーケティングに効果的です。TikTokはユーザーが興味のあるコンテンツをAIがキャッチすることで、潜在的な層に認知拡大を促進できます。
また、TikTokは他のSNSとは異なり、「フォローしているユーザー」よりもフォローしていない「おすすめのユーザー」のコンテンツを日常的に見る傾向もあるため、認知拡大する機会が他のSNSよりも多いといえるでしょう。
日経トレンディが「2021年ヒット商品ベスト30」で選んだランキングで、「TikTok売れ」がランクインしており、SNSマーケティングの新たな手法として注目されています。
カネボウ化粧品、KATEのリップモンスターもTikTok売れの商品の1つです。インフルエンサーマーケティングによるPRを発売と同時に開始することで、発売開始からたったの1週間でシェア率は50％を越えて品薄状態になりました。各美容雑誌などで「2021年ベストコスメ・バズコスメ」の1位を獲得しています。
リップモンスターは、カネボウ化粧品とTikTokが共同開発したエフェクト機能をインフルエンサーマーケティングに活用しました。エフェクトによるユーザーの疑似体験が影響し再生回数は460万回を上回り、コロナ禍におけるマスク着用でリップ需要が落ちている中で、爆発的なヒットを生み出しました。
SNSの特徴を理解してマーケティングを始めましょう
SNSが現代社会に及ぼした影響として、一概に良い悪いはありません。企業の商品やサービス、政界について様々な情報を素早く仕入れることができたり、個人がSNSに参加している企業に好感を持てたりできるという反面、個人情報の流出や悪質なスパムなど悪い影響もあります。それらを理解した上で、自分に合ったSNSでコミュニケーションをとったり、情報を入手したりすると良いでしょう。
また、SNSを使用した広告配信もただ出せば良いという訳ではありません。マーケティングの本質とは顧客を理解することです。
顧客の求めていることを追求し、自社はどのSNSを活用するべきか？を一度考えて影響力のあるメディアを活用してみてください。
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